近年採用活動のオンライン化が急速に進み、求職者が企業を探すチャネルは多様化しています。WEBや紙などさまざまな媒体がありますが、「今自社で使っている媒体は本当に効果的なのか…？」と疑問に思う方もいると思います。

今回の記事は多くの企業様が悩んでいる「中途採用」にフォーカス。この記事を読むと

• 中途採用に活用できる求人媒体の特徴がわかる
• 自社のニーズ（業種や雇用形態、採用人数など）にぴったりな求人媒体の選び方がわかる

 

1.求人媒体（採用媒体）とは

求人媒体とは、企業の求人情報と求職者をつなぐメディアを指します。

引用元：doda「求人媒体とは？媒体の種類や特徴、効果を解説」

求人媒体と聞くといわゆる「転職サイト」を想像される方も多いでしょう。しかし新聞広告やフリーペーパーといった紙媒体や自治体が運営するハローワーク、キャリアコンサルタントが直接企業と求職者をつなぐ転職エージェントなど、上記グラフに記載されている項目はすべて「求人媒体」に含まれます。

 

2.求人媒体の種類

代表的な求人媒体の種類は、メディア種別や運営者によって下記のように分かれます。

2-1.メディア種類別

①WEB媒体

●メリット・活用シーン

幅広い世代に最も多く利用されているのがWEB媒体です。「リクナビ」「マイナビ」をはじめとした大手転職サイトでは会員者数が数百万～1,000万単位でいるため、多くの求職者にアプローチすることができます。ほかにもIndeedや求人ボックスなどの「求人サイト・求人検索エンジン」も登録不要で求人を検索できることから多くのユーザーに人気があります。

また、WEB媒体は他媒体に比べ効果測定がしやすいのも特徴です。求人の表示回数やクリック数、実際の応募数に応じて改善していくことができます。

●デメリット

一方で、多くの企業が求人を掲載しているので自社求人が埋もれてしまう可能性もあります。求人票に入れるキーワード選定や魅力的な紹介文を書くことが重要になります。

さらには、WEB媒体をなかなか使用しないユーザー層もいます。例えばシニア層の獲得についてはWEBよりも紙媒体が有効な場合もあります。

②紙媒体

●メリット・活用シーン

求人情報誌や折込チラシといった採用媒体は、積極的に情報収集をしていない潜在ユーザーの目に留まりやすいというメリットがあります。また主婦層・シニア層を採用したい場合は紙媒体でリーチを広げることができる場合もあります。

●デメリット

紙媒体は、WEB媒体と比べて求人掲載後の効果測定が難しい側面があります。加えて、一度掲出した求人票はすぐに変更・取り消しすることができないため柔軟な対応には不向きといえます。

③ヒト

●メリット・活用シーン

最もメジャーなのは「人材紹介」です。ハローワークでの職業紹介や人材エージェントからの人材紹介の最大のメリットは、企業と求職者の間に人材のプロ（キャリアアドバイザー）が仲介してくれるという点です。「応募者が独断で応募してみたら雰囲気が違った…」といったようなミスマッチがないよう、キャリアアドバイザーがしっかりと面談をしてマッチする企業と引き合わせます。幹部クラスや専門職など、転職サイトでは出会いづらい人材を早期獲得したい場合に向いているといえます。

最近では自社社員の紹介で入社する「リファラル採用」制度を取り入れる企業も増えてきています。採用コストを抑えるだけでなく、候補者の人柄を深く知ったうえで採用できるというメリットがあります。

 

●デメリット

キャリアアドバイザーを介するため、民間のエージェントを利用すると採用コストは高くなる傾向にあります。中途採用の場合、一般に手数料は年収の3割前後といわれています。

 

2-2.運営元別

①自社

自社が運営する媒体も立派な求人媒体です。代表的なものでは自社採用サイトやSNSが挙げられます。

近年は単に応募を待っているだけでは人が集まりにくく、Web上でいかに採用情報を発信できるか、求職者に直接アプローチできるかが重要です。

広告などを出し採用プロモーションを行っても、肝心の自社サイトに情報が少なければせっかく興味を持ってくれた候補者が離脱してしまいます。そのため、自社で採用に関わるコンテンツを増やしておく必要があります。

（ユニークワンの採用サイト）

②民間企業

転職サイトや求人検索エンジンの大半は民間企業により運営されています。それぞれの会社により強みや料金形態は異なるので、「3.WEB求人媒体の特徴・選び方」で目的に応じた求人媒体をご確認ください。

③公共機関

自治体が運営するハローワークやUIターンセンターが該当します。一番のメリットは基本的に無料で求人が掲載できること。首都圏に比べると地方ではまだまだハローワークの利用者が多く、地域限定で候補者を採用したい場合に特におすすめです。

 

 

3.地方企業におすすめ！中途採用向けWEB求人媒体の選び方

ここからは、最も利用者が多く様々なシーンで活用できるWEB求人媒体に絞り、中途採用で活用できる＆地方企業におすすめなサービスをお伝えします。今回ご紹介するのは下記4つです！

①求人検索エンジン

②（総合型）求人サイト

③地域特化型転職サイト

④自治体運営の転職サービス

特に、③地域特化型転職サイトと④自治体運営の転職サービスについては新潟の企業様におすすめな媒体をピックアップしました。

 

3-1.求人検索エンジン 

求人検索エンジンとは、一言で言うと「求人情報に特化した検索エンジン」です。GoogleやYahoo!のように検索窓にキーワードを入力すると、該当する求人情報が表示されます。

結論からお伝えすると、求人検索エンジンは地方企業に最もおすすめな求人媒体といえます。

●特徴：地方企業に最もおすすめ！利用者が多い・無料掲載OK

求人検索エンジンはユーザーが会員登録をしなくても多くの求人を検索できるので、業種・職種・エリアを問わず利用者が大変多いです。また、無料で掲載をスタートできるため採用コストを抑えることもできます。

一方でユーザーが多い分求人掲載量も多く、数ある求人情報の中から適切な候補者に自社求人を見つけてもらうには運用テクニックが必要となります。

求人情報が表示される仕組みは①直接投稿、②クローリングの2つです。直接投稿は、企業が求人検索エンジンに対して手動で直接求人情報を投稿することです。一方クローリングは、自社採用サイトや他求人媒体の求人情報から検索エンジンロボットが自動的に情報を集約する仕組みです。サービスによって手法が異なりますが、求人情報が自動的にクローリングされるにはサイト構成に一定の条件があり、場合によっては調整が必要になります。

 

●向いているシーン：どの業種・業界にもおすすめ！特に正社員・パート社員の採用

求人検索エンジンは業種・業界問わずおすすめです。雇用形態でいうと、正社員を中途採用したい場合やパート社員をすぐに複数名雇いたい場合に有効といえます。専門職の求人ももちろんありますが、どちらかというと事務職・営業職といったいわゆる「ビジネス系」の職種での活用がおすすめです。

 

●サービス①：求人ボックス

（公式サイト：求人ボックス）

「価格.com」「食べログ」などを運営する株式会社カカクコムが運営する「求人ボックス」。誰でも使いやすいシンプルなデザインが人気となっており、利用者は500万人超となっております。求人の直接投稿・クローリングの両方に対応しており、直接投稿の無料掲載も可能です。

特徴は、キーワード以外から選べる検索軸が豊富に用意されている点です。いわゆる転職サイトのように、「在宅ワーク」というカテゴリや「働き方・雇用形態」などから求人を探せます。求人検索エンジンと転職サイトのいいところを合せたようなサイト構成になっています。

求人掲載料金	無料〇　有料〇
月間利用者数	約500万人以上
掲載求人数	約30万件以上（1日当たりの新着求人）
求人掲載方法	直接投稿・クローリング
有料掲載のクリック単価（目安）	50-100円

 

●サービス②：Googleしごと検索

Googleしごと検索とは、2019年から日本でもサービスが開始されたGoogle開発の求人検索エンジンです。求人検索エンジンといっても別個検索窓が用意されているわけではありません。通常のGoogle検索で使用する検索窓から「新潟市　事務職」といったような求人キーワードを検索すると、検索結果にGoogleが収集した求人情報が特別枠で表示される仕組みです。

画像のようにGoogle検索結果でかなり上位に表示されるため多くのユーザーに見てもらえるのが一番のメリットです。

一方でGoogleしごと検索はクローリングのみ対応で、直接投稿は非対応です。応募者は求人を見つけたら外部サイト（自社サイトまたは他転職サイト）に飛んでから応募する流れになるため少し手間といえます。また「有料掲載枠」がないため、「自社の求人を優先的に表示したい！」といってもコントロールできません。

Googleしごと検索は単体で使うのではなく、「結果的に表示されるのを待つ」という使い方になります。たとえばGoogleしごと検索に対応した転職サイトへ投稿したり、自社の採用サイトを整備するタイミングでGoogleしごと検索に対応した構造に修正したりして、表示されやすくなる工夫をしましょう。

求人掲載料金	無料〇　有料×
月間利用者数	ー
掲載求人数	ー
求人掲載方法	クローリングのみ
有料掲載のクリック単価	なし

 

3-2.（総合型）求人サイト

●特徴：利用者多い・幅広い求人に対応

総合型求人サイトは業界・職種問わず幅広い求人が掲載される求人媒体です。ユーザーは会員登録をすることで企業に直接応募することができます。

●向いているシーン：正社員・契約社員を複数名中途採用する

アルバイトやパートではなく正社員・契約社員を複数名を中途採用したいという場合、総合型求人サイトがおすすめです。

●サービス①：doda（デューダ）

（公式サイト：doda）

大手人材会社パーソルが運営する「doda（デューダ）」。日本最大級の採用プラットフォームとして有名ですが、強みは経験者採用。会員の約83%が正社員経験を持ちます。年齢層では7割以上が35歳以下。中途採用市場でニーズの高い層が多いのが特徴です。

会員数	約500万人以上
掲載求人数	約7.8万件（2021年4月現在）
掲載料金例	25万円～（公式サイトより）

 

●サービス②：バイトルNEXT

（公式サイト：バイトルNEXT）

日本最大級のアルバイト求人サイト「バイトル」の姉妹サイト。会員の約4割が20代と若者に人気がある媒体です。特徴は、無料で「バイトル」へ同時出稿できるということです。バイトル登録ユーザーの5割以上が社員登用希望なので、意欲的な若手社員に求人を見てもらえる可能性が高いです。また、年収400万以下の求人案件が約8割を占めます（参考：ネオキャリア）。未経験・経験浅めの人材登用におすすめです。

 

会員のユーザー属性	20代が約4割、オフィス系・軽作業系の職種が多い（2018年4月時点）
掲載求人数	約46万件（2021年4月現在）
掲載料金	要問合せ

●サービス③：Indeed

（公式サイト：Indeed）

CMでもおなじみのIndeedは日本だけでなく世界的に使用されている、圧倒的な知名度を誇る求人サイトです。

日本国内の月間利用者数は約3,000万人、「正社員」の求人だけでも約190万件掲載されており、利用者数・求人数ともに最大クラスです。

求人の直接投稿・クローリングの両方に対応しており、直接投稿の無料掲載も可能です。Indeed内で求職者に応募してもらい、応募者管理もできるため、専用の採用サイトを持たない企業でも気軽に利用することができます。

「求人サイトを試してみたい」「まずは1つの求人を投稿してみて様子を見たい…」という方にはおすすめのサービスです。

求人掲載料金	無料〇　有料〇
月間利用者数	約3,000万人
掲載求人数	約190万件（2021年4月、正社員求人のみ）
求人掲載方法	直接投稿・クローリング
有料掲載のクリック単価	15-999円

※上記は記事執筆時点の情報です。

 

3-3.地域特化型転職サイト

●特徴：地元志向の候補者を募集できる

エリアごとに地元企業の求人に密着した地域特化型の転職サービスがあります。

●向いているシーン：地元の転職エージェントと密に連携したいとき

地元の人材会社が運営している場合が多く、大手転職サービスに比べて直接会ってのミーティングなど密に連携して採用を進めることができるのが大きな特徴です。

●サービス①：にいがた就職応援団

（中途採用向け：にいがた就職応援団CAREER）

 

（新卒採用向け：にいがた就職応援団ナビ2022）

株式会社広報しえんが運営する中途向け・新卒向けの転職サイト。なかでも中途求人サイト「にいがた就職応援団CAREER」は約1,500件以上の求人数を誇り、新潟の転職エージェントのなかでもダントツとなっています。地元新潟出身のコンサルタントも多く、地元企業ならではの手厚いサポートも人気の理由となっています。

登録者数	新卒：掲載なし、中途：年間1,000人以上の登録者
掲載求人社数・件数	新卒：300-500社、中途：約1,500件
掲載料金	新卒：要問合せ、中途：紹介手数料（理論年収の35%）

 

●サービス②：ワーキン

(公式サイト：ワーキン）

株式会社廣済堂の運営する総合型の求人サイト。40年以上の歴史を持ちユーザーからの信頼度も高く、地域密着型の求人が多いのが特徴です。フリーマガジンとの併用により、WEBだけではリーチしきれない「紙で仕事を探す」ユーザーにも届けることができます。製造や物流、飲食店といったいわゆる「ブルーカラー」系の職種に強みのある媒体です。

ユーザー層	20代未満～30代ユーザーが約64%。
掲載求人数	617件（2021年4月現在）
掲載費用	8,800円（税込）～（スタンダード通常・一週間掲載・公式サイトより）

 

●サービス③：ジョブポスト

（公式サイト：ジョブポスト）

株式会社ピーエイが運営する総合型の求人サイト。2011年3月の震災以降、急速に伸びた雇用情勢を背景に、仙台、北陸へも発行地域を拡大。こちらも地域密着型の求人が多く、フリーマガジン(紙媒体)と合わせた求人出稿で応募者を増やすことができます。アルバイト・パート、派遣社員の求人広告にもおすすめです。

ユーザー層	記載なし
掲載求人数	409件（2021年4月現在）
掲載費用	要問合せ

 

3-4.自治体運営の転職サービス

●特徴：自治体が運営するお墨付き。補助金を活用できるケースもある

地方自治体が運営する転職サービスです。ハローワーク以外にも、UIターン促進を目的としたサービスがあります。自治体運営なので基本的に無料で求人を掲載できます。また近年は求職者向けにUIターン就職による補助金も増加しています。補助金対象となる企業の条件として自治体運営の転職サービスへの登録が義務となっている場合もあります。

・例：新潟市移住促進特別支援金交付事業【就業・起業等】

●向いているシーン：UIターン転職を考える首都圏の求職者を採用する

近年コロナ禍で地方へのUIターン希望者が増加傾向にあります。先のような補助金を活用して地元に転職したいという求職者も少なくないため、転職サイトや求人検索エンジンと合わせて求人を出稿しておくことをおすすめします。

【出典】株式会社学情によるアンケート結果

 

●サービス①：にいがたJob Cafe 企業情報ナビ（新潟県）

(公式サイト：にいがたJob Cafe　企業情報ナビ）

新潟県が運営する求人サイトです。登録企業は1,364社（2021年4月現在）と地域特化型の民間求人サイトと同レベルの求人数を誇ります。UIターンイベントに参加できたり、リーフレットに自社を掲載できたりします。令和2年度は移住支援金の条件としてこのサイトへの求人掲載がございました。

利用ユーザー数	掲載なし
登録企業数	1,364社（2021年4月現在）
掲載費用	無料

 

 

●サービス②：にいがたで働こう（新潟市）

（公式サイト：にいがたで働こう）

新潟市が運営する求人サイトです。新潟市内に事業所を持つ約400社（2021年4月現在）が掲載されています。こちらも令和2年度は移住支援金の条件としてこのサイトへの求人掲載がございました。

利用ユーザー数	掲載なし
登録企業数	約400社（2021年4月現在）
掲載費用	無料

 

4.まとめ：目的に応じた媒体選択を！

いかがでしたでしょうか？採用したい職種や雇用形態、採用コストによっておすすめな求人サービスは異なります。

• 迷ったらまずは「求人検索エンジン」への出稿がおすすめ
• 身近なプロに相談したい場合は地域特化型の媒体もおすすめ
• 首都圏UIターン者を採用したければ自治体運営サービスにも登録しておくと〇

特に「求人検索エンジン」は、比較的低コストで手軽に始めやすい一方で効果的に運用するにはノウハウが必要です。

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