コラム

Google広告とYahoo広告の併用を判断するには？違い・進め方を解説

公開：2026.09.30 更新： 2026.09.30 インターネット広告

「Google広告は出しているけれど、Yahoo広告も出したほうがいいのだろうか」「記事によって言うことが違う」

このようにお悩みではありませんか。

さらに2026年4月には、Yahoo!広告の検索広告が「LINEヤフー広告検索広告」に名称変更されました。

新旧の情報が混在し、いっそう判断しづらくなっています。

結論からお伝えすると、Google広告とYahoo広告は、どちらが優れているかで選ぶものではありません。

予算・商材・届けたい相手との噛み合わせで決まります。Google広告だけで目標の成果が出ているなら、それも正解です。

この記事では、Google広告とYahoo広告の併用を、自社の数字と体制から判断する方法をわかりやすく解説します。

2026年4月に変わった「LINEヤフー広告検索広告」の名称と移行の要否
Google広告とYahoo広告で、出稿判断に関わる掲載面・機能・費用の違い
Google広告のインプレッションシェアで併用を判断する考え方と、小さく試す進め方
併用するときのCVの重複計上と、管理の手間への備え方

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1. Yahoo広告は「LINEヤフー広告検索広告」に｜2026年の変更点と併用の前提

まず、古い情報と食い違いやすい2026年の変更点を整理します。

この記事で扱うのは、検索したキーワードに連動して表示される「検索広告（リスティング広告）」です。

2026年4月、Yahoo!広告検索広告は「LINEヤフー広告検索広告」に名称変更

LINEヤフー for Businessの発表によると、2026年4月1日に名称が変わりました。

「Yahoo!広告検索広告」は「LINEヤフー広告検索広告」になっています。

すでにYahoo!広告の検索広告を利用している場合について、公式には次のように記載されています。

移行は不要です。名称変更後も、引き続き継続してご利用いただけます。

名前が変わっただけで、これまでのアカウントはそのまま使えます。

この記事では、検索される語形に合わせて、以降は「Yahoo広告」と表記します。

正式名称が必要な箇所だけ「LINEヤフー広告検索広告」と書きます。

LINE広告の「ディスプレイ広告への移行」とは別の話

混同しやすいのが、ディスプレイ広告の統合です。

ディスプレイ広告とは、Webサイトやアプリの広告枠に画像や動画で表示される広告を指します。

同じ発表では、LINE広告とYahoo!広告ディスプレイ広告の統合も案内されています。

統合後の名称は「LINEヤフー広告ディスプレイ広告」です。

・Yahoo!広告ディスプレイ広告：移行は不要（統合後も継続して利用できると案内されています）
・LINE広告：LINEヤフー広告ディスプレイ広告への移行が必要。2026年10月下旬頃に広告配信を停止し、その後段階的に提供を終了する予定と案内されています

「LINEヤフー広告は移行が必要らしい」という情報は、LINE広告についての話です。検索広告の併用とは切り分けて考えましょう。

Yahoo! JAPANの検索結果はGoogleの技術。それでも広告は別々に出す必要がある理由

2010年の提携以降、Yahoo! JAPANの検索にはGoogleの技術が使われています。

2010年7月27日のGoogle Japan Blogで、検索技術の提供が発表されました。

ただし同じ発表の中で、次のように明記されています。

両社の広告主および広告のデータは完全に分離して保持されます。

広告主と広告のデータは分離されており、広告の出稿もそれぞれのサービスで行います。

そのため、Google広告に出稿しただけでは、Yahoo! JAPANの検索結果の広告枠には表示されません。

Yahoo! JAPANで検索する人に広告を届けたい場合は、Yahoo広告への出稿が別に必要です。

これが、併用を検討するときの前提になります。

2. Google広告とYahoo広告の違い｜併用の判断に関わるポイント

2つの媒体の使い分けを考えるうえで、判断に関わる違いに絞って整理します。

広告が表示される場所（掲載面）の違い

もっとも大きな違いは、広告が表示される場所です。

Google広告（検索広告）

・Google検索の検索結果（ショッピング、画像検索、マップなども含みます）
・Google検索パートナー（Googleと提携する検索サイトなど）

検索パートナーは、検索ネットワークのキャンペーンでは初期状態で含まれています。

「Google 検索パートナーを含める」のチェックを外せば、Google検索のみに絞ることもできます。

Yahoo広告（LINEヤフー広告検索広告）

・Yahoo! JAPANの検索結果
・Yahoo!ニュース、Yahoo!乗換案内など
・提携パートナーサイト

検索している人の規模とデバイスの違い

次に、それぞれの検索エンジンがどの程度使われているかです。

アクセス解析サービスのStatCounterによると、2026年8月の日本の検索エンジンシェアは次のとおりです。

※StatCounterの数値は、同社の計測コードを設置したサイトに、各検索エンジンから流入したページビューの割合です。検索回数や広告の表示回数そのものではなく、月ごとに変動します。

また、Yahoo! JAPANの月間ログインユーザーID数は5,400万人です（2025年3月末時点・公式発表）

ここから言えるのは、「スマホ検索はGoogleが中心だが、Yahoo! JAPANにも一定の利用がある」ということです。

ただし、シェアの数字だけで出稿の要否は決まりません。

自社の商材を探す人のうち、どれだけがYahoo! JAPANを使っているかは、業種や地域で変わるためです。

なお、デスクトップではBingの数値が大きく出ています。

Bingに広告を出す場合は、Microsoft広告という選択肢があります。

ターゲティングなど機能の違いにも変化がある

以前は「Yahoo広告の検索広告では、年齢や性別で配信先を指定できない」という違いがありました。

しかし、この点は変わりつつあります。

LINEヤフー for Businessの告知によると、2026年3月12日から提供が始まりました。

Yahoo!広告検索広告で、年齢・性別を指定したターゲティングが使えるようになっています。

あわせて「ターゲットリスト」は「オーディエンスリスト」に名称が変わりました。

名称のみの変更で、機能や配信への影響はないと案内されています。

ただし、提供対象は「一定の取引実績のあるアカウント」とされており、すべてのアカウントで使えるわけではありません。

提供条件の詳細は公開されていないため、自社のアカウントで利用できるかは管理画面でご確認ください。

数年前の比較情報では、この変更が反映されていないことがあります。

※執筆時点（2026年9月）の情報です。仕様は変更されることがあるため、最新は各媒体の公式ヘルプでご確認ください。

費用・始めやすさの違い

費用のしくみは、両媒体ともクリック課金が中心です。

広告が表示されただけでは費用はかからず、クリックされたときに費用が発生します。

Yahoo広告

・公式に「最低出稿金額はございません」と記載されており、予算に合わせて金額を設定できます
・支払い方法は、クレジットカード（前払い／後払い）と銀行振込（前払い）です。ただし、2025年8月26日以前に作成されたアカウントは前払いのみと案内されています
・はじめて検索広告を利用する方には、無料の「初期設定サポート」が自動で適用されます。キャンペーン、広告グループ、広告・キーワードを代わりに作成してくれるサービスです

初期設定サポートでは、仮の予算金額と配信期間が提案されます。

配信前に、自社の計画に合わせて見直すことをおすすめします（公式にも確認を促す注記があります）

Google広告

・予算は自社で設定します
・お支払い設定には、自動支払い（後払い）と手動支払い（前払い）があります。利用できる方法は、請求先の国や地域、通貨によって異なります
・毎月の請求書発行もありますが、会社の登録年数や過去の支払い実績などの条件を満たす必要があります

違いが出るのは、支払い方法や初期設定の支援といった「始めやすさ」の部分です。

3. Google広告だけで十分か、Yahoo広告も併用するかの判断基準

併用するかどうかは、次の順番で考えると整理しやすくなります。

1. Google広告で、表示の機会を取り切れているか
2.届けたい相手が、Yahoo! JAPANにもいるか
3.2つの媒体を運用・計測できる体制があるか

まずGoogle広告の「インプレッションシェア」で、表示機会を取り切れているかを見る

最初に確認したいのが、Google広告のインプレッションシェアです。

インプレッションシェアとは、広告が表示される可能性があった回数のうち、実際に表示された回数の割合を指します。

検索広告では、主に次の指標を確認します。

・検索広告のインプレッションシェア：表示できた割合
・検索広告のインプレッションシェア損失率（予算）：予算不足が原因で、広告が表示されなかった割合
・検索広告のインプレッションシェア損失率（ランク）：広告ランクが低いことが原因で、表示されなかった割合

広告ランクとは、広告の品質や入札単価などで決まる、掲載順位の評価です。

確認の手順は以下のとおりです。

1.Google広告の管理画面で「キャンペーン」を開く
2.キャンペーン、広告グループ、キーワードのいずれかの一覧を表示する
3.表の上にある表示項目のアイコンをクリックする
4.「競合指標」から、上記の指標を選んで適用する

※アカウントによって表示が異なる場合があります。

数字の読み方は、次のように考えられます。

・損失率（予算）が大きい：Google広告側に、予算を足せば表示を増やせる余地が残っています
・損失率（ランク）が大きい：予算より先に、広告文やランディングページ、入札の見直しで表示を増やせる余地があります

ここで注意したいのは、「損失率が大きいから併用しない」と直結させないことです。

インプレッションシェアは、限られた予算をGoogle広告とYahoo広告のどちらに足すかを考える材料です。

何%なら併用する、という公式の基準はありません。

業種や地域、キーワードの数によって見え方が変わるため、自社の推移を見ながら判断します。

Google広告だけで進める選択が噛み合うケース

次のような状態であれば、Google広告に集中する選択が噛み合います。

・狙っている地域やキーワードの検索数がもともと少なく、Google広告側でも表示の機会が残っている
・運用にかけられる時間が限られており、1つの媒体に集中したほうが改善を回しやすい
・Google広告で目標のCPA（1件の成果を得るのにかかった広告費）を達成できており、今の件数で足りている

Google広告だけで成果が出ているなら、それも正解です。

Yahoo広告の併用が噛み合うケース

一方で、次のような状態であれば、Yahoo広告の併用を検討する意味があります。

・Google広告側で表示の機会をおおむね取り切っており、検索広告で問い合わせの件数をさらに増やしたい
・自社の商材を探す人が、Yahoo! JAPANの検索やYahoo!ニュースなどを日常的に使っていそうだと考えられる

2つ目は、数字だけでは判断しにくい項目です。

既存のお客様が普段どこで調べものをしているか、といった手元の情報も手がかりになります。

どの業種なら向く、と一律には決められません。「検索している層」と「自社の商材」の組み合わせで考えます。

判断に迷うときは「小さく試して、同じ物差しで比べる」

判断がつかない場合は、実際に配信して確かめる方法があります。

いきなり予算を半分ずつに分けず、Google広告の成果を崩さない範囲で、Yahoo広告を小さく試す考え方があります。

そのうえで、2つの媒体を同じ指標で比べます。

どちらか一方に決めるだけでなく、試した結果をもとに、媒体ごとに役割を分けて使い分けるという選択肢もあります。

判断に必要なのは、どちらの媒体が優れているかという一般論ではなく、自社の数字です。

4. 月10〜50万円でYahoo広告との併用を試すときの進め方

月10〜50万円規模の予算では、配分の小さな変化も、Google広告側の件数に影響しやすくなります。

そこで、Yahoo広告を試すと決めた場合の進め方を、予算・期間・体制の観点から整理します。

予算の配分は「Google広告の成果を崩さない」ことを起点に考える

試す予算をどこから出すかによって、検証の意味が変わります。

・Google広告の予算を削って捻出する場合：Google広告側の件数が減る可能性があります。H2③で確認した損失率（予算）が大きい状態で削ると、Google広告で取れていた機会を手放すことになります
・追加の予算で試す場合：Google広告の成果を保ったまま、Yahoo広告で上乗せできるかを確かめられます

配分の比率は業種や地域、キーワードによって異なるため、一律の数字はありません。

「Google広告の成果を崩さない範囲はどこか」を起点に、許容できる金額を決めるという考え方があります。

キーワード・広告文・LPはGoogle広告で成果の出ているものから移す

Yahoo広告で最初に設定する内容は、ゼロから考えなくても、Google広告で成果が出ているものを出発点にできます。

キーワード群・広告文・LP（ランディングページ）をGoogle広告から移すと、比較もしやすくなります。

ただし、そのまま丸ごとコピーすればよいわけではありません。

入稿規定（広告文の文字数や使える記号など）や、キーワードの設定方法の呼び方は媒体によって異なります。

登録する前に、LINEヤフー広告の公式ヘルプで入稿規定を確認しておきましょう。

検証の期間と、見る指標を先に決めておく

試験配信を始める前に、次の3点を決めておきます。

・見る指標：CV数とCPAを、媒体ごとに確認します。CV数（コンバージョン数）とは、問い合わせや購入などの成果の件数です
・期間：いつまで試すかを決めます
・上限の金額：いくらまで使ったら判断するかを決めます

自動入札を使う場合は、媒体のAIが成果の出やすい配信を学習する期間があり、始めてすぐは数値が安定しにくいことがあります。

LINEヤフー for Businessの公式コラムでは、学習期間の長さは一概にはいえないと説明されています。

クリック数やコンバージョン数によって変わるためです。

また、自動入札の設定変更や、キャンペーン・広告グループ・キーワードの新規追加で、学習がリセットされるとされています。

試験期間中に設定を頻繁に変えると、学習がやり直しになる点にも注意が必要です。

撤退や見直しのラインを先に決めておく考え方は、下記コラムでも詳しく紹介しています。

P-MAXで効果が出ない原因と改善手順｜2026年最新機能での診断方法も解説

「Google広告のP-MAXを始めたものの、CPA（顧客獲得単価）が悪化してしまった」「以前より広告費は使っているのに、問い合わせが増えない」。このようにお悩みではありませんか。

自社で運用する場合と、代理店に任せる場合

併用すると、運用の手間は単純に増えます。

どちらが良いということではなく、社内の体制との噛み合わせで考えます。

自社で運用する場合

・管理画面、広告の審査、請求、レポートが2つの媒体分になります
・担当者が兼任の場合、それぞれの改善に使える時間が分散します
・Yahoo広告を始める際は、無料の初期設定サポートを活用すると立ち上げの負担を減らせます

代理店に任せる場合

・媒体をまたいだ予算配分や、計測の整理をまとめて任せられます
・運用手数料がかかるため、広告費と合わせた費用で判断することになります

5. Google広告とYahoo広告を併用するときの計測・管理のポイント

併用を始めると、「数字の見方」と「管理の手間」に備える必要があります。

コンバージョンの重複計上に気をつける

Google広告とYahoo広告の管理画面は、それぞれ自媒体の広告を経由したコンバージョンを数えています。

たとえば、同じ人が両方の広告をクリックしてから問い合わせたとします。

この場合、両方の管理画面にコンバージョンが計上されることがあります。

2つの管理画面の件数を単純に足すと、実際の問い合わせ件数より多くなる場合があるということです。

どちらかの管理画面が間違っているわけではありません。それぞれの媒体から見た成果を数えているためです。

媒体の管理画面とGA4、どちらで何を見るか

媒体の管理画面と、アクセス解析ツールのGA4（Googleアナリティクス4）は、どちらでも成果を確認できます。

目的によって使い分けると整理しやすくなります。

・媒体ごとの入札やキーワードを改善したいとき：それぞれの管理画面が向いています。媒体の自動入札も、管理画面のコンバージョンをもとに動きます
・媒体をまたいで比べたいとき、実際の件数を確かめたいとき：GA4や、自社の問い合わせ台帳が向いています。同じ基準で数えるため、重複を気にせず比較しやすくなります

GA4で広告の成果を確認する方法は、【内部リンク：URL要確認】GA4広告効果測定の記事で詳しく解説しています。

管理の手間を減らす工夫

2つの媒体を無理なく管理するために、次のような工夫があります。

・キャンペーンの構成をそろえる：両媒体で、キャンペーンや広告グループの分け方を同じにしておくと、比較がしやすくなります
・命名ルールを統一する：キャンペーン名の付け方をそろえると、レポートを並べたときに対応関係がすぐにわかります
・レポートを同じ形式で並べる：媒体ごとに見る指標と期間をそろえた表を作り、定期的に同じ形で確認します

まとめ｜Google広告とYahoo広告の併用は「数字と体制」で判断する

ここまでの内容を、判断の順番に沿って振り返ります。

前提を押さえる：Yahoo!広告検索広告は2026年4月に「LINEヤフー広告検索広告」へ名称変更。移行は不要です
違いを知る：掲載面、ターゲティング、支払い方法などの違いを確認します。年齢・性別の指定は、2026年3月から一定の取引実績のあるアカウントで可能になりました
取り切れているかを見る：Google広告のインプレッションシェア損失率で、Google側に残る余地を確認します
小さく試して比べる：Google広告の成果を崩さない範囲で試し、同じ指標・期間で比べます
計測・管理まで含めて決める：重複計上と運用の手間を見込んだうえで判断します